レーシックは、近視・遠視・乱視を改善する視力回復手術です。最近では、老眼も治療できる遠近両用レーシックも登場していますので、幅広い年代に対応することができるようになりました。レーシック手術は、公的医療保険の適用外となる自由診療になりますので、費用は患者様の負担となります。ただし、確定申告の際に申告することで医療費控除の対象になりますので税金の還付を受けることができます。また、民間の生命保険で手術給付金の対象となる場合もありますので、詳しく紹介させていただきます。

レーシック手術は、レーザーで角膜のカーブを矯正することで近視、遠視、乱視といった屈折異常を治療する視力回復手術です。日本国内では、医師が故意的に起こした感染症事件や古いレーザー機器が未だに使用されている現状など、レーシックに対してネガティブなイメージを持つ方もいると思いますが、世界的にみると毎年数百万人もの人がレーシックで視力を改善されています。手術の翌日にはクリアな視界が手に入るため、非常に効果の高い視力回復手術のひとつになります。

レーシック手術は、公的医療保険の適用外となりますので、患者様の全額自己負担となる自由診療になります。このため、自由診療は、クリニックが価格を決めることができますので、クリニックによって手術の費用に差があります。また、レーシック手術の費用は、高額療養費制度においても対象外となります。高額療養費制度は、重い病気や長期の入院などによって高額な医療費が発生した際に、自己負担限度額を超えた分が戻ってくる制度になりますが、この制度は保険適用の医療費が対象となりますので、レーシック手術は対象にはなりません。

レーシック手術は、公的医療保険の適用外となりますが、医療費控除は対象となります。医療費控除とは、1月～12月までの1年間でかかった医療費が10万円を超えた場合に、確定申告で医療費控除を申請することで、所得税の還付を受けられる制度になります。当院の提供するレーシック手術の費用は20万円台～30万円台になりますので、それだけで10万円を超えることになります。医療費控除を申請する際は、領収書が必要になりますので、受け取った領収書は大切に保管しておいてください。なお、領収書は再発行ができませんので、紛失した場合は支払い証明書を発行しています。

民間の生命保険に加入されている方は、手術の給付金が受け取れる場合があります。レーシック手術は非常に多くの人が受けているため、保険会社によってはレーシック手術を適応外としている場合もありますが、加入された時期によってはレーシック手術が対象となる場合もありますので、事前に加入している保健会社に確認しておくとよいでしょう。なお、民間の保険条件については、患者様個々に異なりますので、医療機関に問い合わせても回答できません。確認は各自で行ってください。